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インターネット広告の特徴は、ターゲティング性とインタラクティブ性の2点である。 ターゲティング性とは、年齢・性別などによる属性、ユーザーの行動履歴、地域などによって、広告を配信する対象を細かく分けることができる点を指す。 インタラクティブ性とは、単純に広告を表示するだけでなく、ユーザーが能動的にアクションすることによって従来のマスメディアではできなかった深いコミュニケーションが取れる点を指す。

【主なインターネット広告の種類】
インターネット広告は、形状、配信方法、課金方法の3つの切り口で分類することができる。
形状による分類では、バナー広告、テキスト広告、メール広告、タイアップ広告、リッチメディア広告などに分かれる。尚、リッチメディア広告には、フローティング広告、エキスパンド広告、インターネットCM、動画広告などを含む。

配信方法による分類では、性年齢などの属性情報によって配信対象を制限するデモグラフィックターゲティング広告、ユーザーの過去の閲覧ページの状況をみて関連性の高い広告を表示する行動ターゲティング広告、検索キーワードに連動する検索連動型広告、コンテンツの内容に連動するコンテンツ連動型広告などに分けることができる。

課金方法による分類では、同じバナー広告でも、特定ページへの掲載期間を保証する期間保証型広告、表示回数によるインプレッション保証型広告、アフィリエイトによる成果報酬型広告、クリックしたら課金が発生するクリック報酬型広告に分けることができる。

市場規模
現在株式会社電通『日本の広告 2008』では、2008年（平成20年）のインターネット広告費（媒体費＋制作費）は、6,983億円（媒体費：5,373億円、制作費：1,610億円）である。4大マスメディアの市場成長率は、マイナス（テレビは4％減、新聞は13％減、雑誌は11％減、ラジオは7％減）だったが、インターネット広告は、前年比16％増の成長をしている。これは、2006年（平成18年）頃から「続きはウェブで」と付け加えたテレビCM、ラジオCMが増えた事や「○○を検索」というテレビCM、新聞・雑誌広告、ポスターが増えた事が理由に挙げられる。

今後の成長性
CNET Japan（2009年（平成21年）2月3日）の報道では、「インターネット広告市場の成長水準は、急成長ではなく穏やかな低成長になるものの、今後も持続的な成長が見込まれる。市場成長は、今後年率6％～13％、市場規模にして、毎年500億円～800億円の成長を進め、2013年（平成25年）には、8,510億円となる。その後も同水準の成長が維持されれば、遅くとも2017年（平成29年）には、媒体費のみで1兆円規模になることが見込まれる」と報じている。但し、この市場規模予測は、2010年（平成22年）～2012年（平成24年）の間、モバイル広告市場が急成長すること、2011年（平成23年）から経済状況が改善されることにより、ディスプレイ広告（デジタルサイネージ）市場の成長水準が再上昇することが前提となる。尚、2009年（平成21年）のインターネット広告市場は、11.2％増の成長見込としている。

「ネット広告」の定義とその種類
この「ネット広告講座」で解説する「ネット広告」(インターネット広告)とは、「ウェブやメールを使い、広告主に広告スペースを提供し、対価を得るサービス」のことである。企業にとっては自社サイトも広告活動の一環として利用するのだから、広告主のサイトも含めて「ネット広告」（あるいは「メディア」）とする考え方もある。マーケティング活動としては一連の流れの中にあるので、上記で定義した「ネット広告」と、それを用いてユーザーを誘導した自社ウェブの両方で、広告のパフォーマンスが評価されなければならない。ただインターネットを使った「広告サービス」がビジネスとして確立した現在では、「ネット広告」というと狭義の方で使われるのがほとんどである。

ではその「ネット広告」を形態別に分類してみよう。インターネットを使った広告という意味では、ネット接続が可能な携帯端末への広告配信もこの範疇に入る。デバイスはパソコン以外にも携帯電話やカーナビ、デジタルTVと拡大し、そのユーザーもさらに広がりを見せている。そうなってくると現状ではパソコンで見るウェブページにユーザー側がアクセスする「プル型」と、メールその他の手法でユーザーに送られてくる「プッシュ」が大きな分類を構成しているところに、こうした端末による手法の違いが重なって様々な形式が出てくると思われる。ただ今のところの「ネット広告」を分類すると、PC端末でのウェブ広告・メール広告・リスティング広告、その他、携帯端末へのピクチャー広告・コンテンツ広告・メール広告で構成している。